画像引用元:「出張なび」公式サイト https://ar-g.nta.co.jp/
「出張なび」は、国内外の旅行に関するサービスを提供する大手旅行会社、「株式会社日本旅行」が手掛ける出張手配システムです。この記事では、そんな出張なびについて、システムの特徴や評判を調査しました。
※【出張なび NeT-A】、【出張なび Pro】選択したバージョンによって機能は異なります
出張なびは、法人向けの出張手配・管理サービスです。クラウド型で、インターネット環境さえあれば、いつでもどこでもPC・スマホから交通手段や宿泊先の予約が行えます。費用は企業一括請求なので、費用一時立替など出張者にかかる負担はありません。
出張者が予約した内容は、管理者権限で実績を照会することが可能です。分析ツールを用いた分析に加えて、CSVデータとして出力もできるので、出張の実態把握に大きく貢献してくれるでしょう。
出張なびは、「出張なび Net-A」と「出張なび Pro」の2種類がリリースされています。システムを使用する目的や欲しい機能に合わせて、好きな方を選択できます。
出張なびは、他社クラウドサービスとのデータ連携にも対応しています。例えば、経費精算システム「Concur Expense」と連携すると、出張なびを通じた予約時に入力したデータが、Concurにも自動反映されます。これは、出張者の経費精算作業の省力化や、会社全体のガバナンス強化にも大きく貢献してくれることでしょう。
また、危機管理に特化したクラウドサービスと出張ナビを連携すれば、有事発生時に出張者の現地把握と安否確認を迅速に行えます。そのほかにも連携できるシステムはいくつかあり、組み合わせることで業務効率化を大きく進められるようになるでしょう。
日本旅行で提供している統合出張管理システム「出張なび」には「出張なびNeT-A」と「出張なびPro」の2種類があります。それぞれ対応範囲が異なるため、ニーズに応じてどちらのバージョンを選択するかを決める必要があるといえるでしょう。
簡単にいうと、「出張なび NeT-A」は「オンラインで完結するサービス」であるといえます。対して「出張なびPro」は、日本旅行でチケット発券納品対応を行うという違いがあります。さらに出張なびProのみ海外航空券のオンライン予約、海外宿泊オンライン予約(法人一括払いのみ)、法人内ポータルサイトからのシングルサインオン機能(SAML2.0に対応)、他システムとの連携といった機能も搭載しています。
画像引用元:「出張なび」操作マニュアル https://ar-g.nta.co.jp/help/u_kanazawa/shinsei/index.html
動画はありませんでした。
料金はお問い合わせください
会社の規模や従業員数によって費用が異なりますので、公式HPよりご確認ください。
ピカパカBTMの導入事例については、公式HPに掲載されていませんでした。
導入社数は契約法人数は約1,000社で、子会社等を含めると約2000社です。
引用元:https://ar-g.nta.co.jp/help/navi/hp/about/index.html#fuction
※すべて推奨環境
こちらのページでは、日本旅行が提供している総合出張管理システム「出張なび」について紹介してきました。同システムは2002年にサービスを開始して以来、多くの企業が導入してきたサービス。新幹線・飛行機・宿泊・レンタカーに関して専用運賃での利用が可能になる、オンライン予約できないチケットに関しては専任オペレーターによるチケット手配、法人当て一括請求など、非常に多くのサービスを提供していますので、出張に関してなんらかの課題を抱えている企業はぜひ導入を検討してみてはいかがでしょうか。
導入する際には「出張なびNeT-A」と「出張なびPro」の2種類のバージョンがありますので、自社のニーズに合わせて選ぶと良いでしょう。
特徴
各拠点・他部署の利用状況を可視化できるシステム。全社的な支出管理も可能で出張データからコスト削減提案にも対応。
経費負担先変更機能により、「出張者」と「費用を負担する部門」が異なる組織でも安心。部門間の精算トラブルを防ぎ、月次集計や仕訳処理も迅速化。
特徴
海外航空券やホテルを法人割引でリアルタイム予約。現場で空席や価格を即確認可能。最安値や割引運賃を自動で選択でき、自然にコスト削減を実現。
APIを通じて25社の会計ソフトと連携可能。データはCSV形式で出力。海外出張の多通貨精算データも自動取り込み、経理処理のスピードと正確性UP。
特徴
出張経費を部署・役職・プロジェクトごとに可視化。プロジェクト単位の原価計算や収支管理が可能。利益率や予算管理の精度を向上。
会計・経費精算システムとのAPI連携で、案件別の経理処理を自動化。月次決算のスピードアップ、ミス防止、責任範囲の明確化を実現。